品質性能を二～三年前のレベルに戻すためにも、建築費をかけなければならないとするデベロッパーも少なくありません。さらに地価もこれ以上は下がらないという見通しも出てきました。したがって、マンションも建売住宅も新規分譲価格は、平成四年の水準からさらに一○％以上も下がるとは考えられないのです。もし、このような安値の住宅があれば、品質性能に注意したほうがいいかもしれません。しかし、大きく値上がりする可能性も考えにくいのです。平成五年の価格は、ほぼ前年水準を維持して、売れ行きをにらみつつ微上昇に転じるとみてよいでしょう。価格引き下げによって、分譲住宅の売れ行きが好転すると、デベロッパーは再び分譲価格を引き上げることになるでしょう。この業界は、相変らず”喉元過ぎれば熱さを忘れる”体質が改善されていません。したがって、早ければ平成五年上半期中にも、価格引き下げにピリオドが打たれる事態も考えられるのです。ということは、マイホームを有利に購入できる時期は、そう長くは続かないといえます。価格動向を慎重ににらみ合わせて、購入のチャンスを確実にキャッチするように心がけてください。